近年注目度が増しているビットコイン、イーサリアムなどの仮想通貨ですが、クレジットカードで仮想通貨を購入することはできるのでしょうか。
結論から申し上げますと、以前はクレジットカードで仮想通貨を購入する事も可能でした。
しかし2018年の3月頃から、仮想通貨の取引所においてクレジットカードでの入金に対応しなくなり、日本国内の取引所では事実上クレジットカードでの仮想通貨の購入が不可能になってしまいました。
仮想通貨は、仮想通貨の取引所を介して購入するので、購入する際には取引所へ入金する必要があります。
しかし取引所への入金方法には銀行やコンビニなどのみとなっており、クレジットカードでの支払いには対応していないのが現状で、再開のめどもたっていません。
一方で、あくまで現在利用できないのは国内の取引所へのカード入金のみなので、仮想通貨をクレジットカードで購入すること自体が、まったく不可能というわけではありません。
ここでは、仮想通貨を購入するためにクレジットカードを利用する方法がないか、考察してみました。
海外の取引所ならクレジットカードで仮想通貨が買える
冒頭で仮想通貨がクレジットカードで買えなくなったといいましたが、厳密に言うとそれは利用する取引所次第となります。
というのも、クレジットカードに対応していないのは日本国内の取引所のみで、海外の取引所であればクレジットカードでの入金に対応しているところが多いからです。
仮想通貨が買えなくなったのは欧米で仮想通貨購入時のカード決済を停止する動きがあったことに追随したとされていますが、全ての取引所でそうなったわけではありません。
なおクレジットカードを使えなくなったのは2018年に仮想通貨の暴落があったため、大きな損失を被った人が支払いをできなくなるリスクを懸念したからというのが表向きの理由です。
そのため、クレジットカード支払いで仮想通貨を購入したいなら、国内ではなく海外の取引所を使うことになります。
海外の取引所はクレジットカード払いに対応しているところも多く、そのうえ取引できる仮想通貨の種類が多いなど、国内の取引所にはないようなメリットが複数存在します。
一方で海外の取引所を使うにあたっては、いくつか注意点もあります。
- 手数料が高め
- クレジットカードの種類によっては支払いに使用できない場合がある
- サポートが英語であるなど、国内の取引所に比べて使用しにくい場合がある
- 信用できる業者か確認する
先日もFTXの破綻が話題になったように、海外の取引所を使うことにリスクが存在しないわけではありません。
メリットとデメリットを考慮したうえで、信頼できるであろう業者を選んで、自己責任で取引をするようにしてください。
クレジットカード払いが可能な海外の仮想通貨取引所
BYBIT
シンガポールの仮想通貨取引所です。日本語サポートも比較的しっかりしており、Jリーグのアビスパ福岡とユニフォームスポンサー契約を結んでいたこともあります。
日本語での情報も多く、初めて海外の取引所を使うという方でも使いやすいのではないでしょうか。
BYBITではVISAとMasterCardのブランドのクレジットカードが利用できます。BTC(ビットコイン)、ETH(イーサリアム)、USDT(デザー)、XRP(リップル)など20種類の仮想通貨をクレジットカードで購入できます。
Phemex
Phemexはシンガポールに本社を持ち、2019年に設立された新しい取引所です。
PhemexではVISAとMasterCardでのクレジットカード入金に対応しています。
日本語対応しているため、日本人でも使いやすい取引所です。
BTC(ビットコイン)、ETH(イーサリアム)、XRP(リップル)など、30種類以上の仮想通貨をクレジットカードで購入できます。
Zoomex
2021年に設立された新しい取引所です。サイトが日本語に対応しているため、日本人でも利用しやすいです。
またZoomexは日本円での取引にも対応しているため、現在注目を集めている取引所の1つです。
対応しているクレジットカードのブランドはVISAとMasterCardです。
MXC
2018年に設立された取引所で、シンガポール発です。
日本語にも対応しており、最大200倍のレバレッジをかけることが可能となっているようです。
MXCへの入金はVISAとMasterCardのカードがあれば可能です。
BTC(ビットコイン)やETH(イーサリアム)などといった通貨をクレジットカードで購入可能です。
Binance
取引高1位の海外取引所として有名なBinanceもクレジットカードに対応しています。
利用できるクレジットカードのブランドはVISAとMasterCardとなります。
海外の仮想通貨購入でクレジットカードを利用する注意点
これまで見てきたように、海外の取引所ではたいていVISAかMasterCardブランドのクレジットカードしか使えません。
この場合、JCBやAmericanExpressなど他ブランドのクレジットカードでの決済はできないので注意してください。
手数料がかかる
クレジットカードで仮想通貨を購入した際には数％の手数料を取られることが多いです。
クレジットカードのポイントが貯まるというメリットに関しても、手数料を考えればあまり意味がなく、海外取引所でのクレジットカードの利用は利便性込みで考えるべきでしょう。
カード会社によっては仮想通貨の購入を禁止している
三井住友カードや楽天カードでは、現在クレジットカードを利用した仮想通貨の購入を禁止しているとされています。また今後もそういったカード会社が出てくる可能性もあります。
現に国内の取引所では仮想通貨の購入ができなくなっており、日本のカード会社自体仮想通貨購入に対して良い印象を持っていない感じがしなくもありません。
思わぬ形で利用規約に違反してしまうことのないよう、事前に利用しているクレジットカードが仮想通貨購入が可能か確認してから利用するようにしてください。
国内の仮想通貨取引所でクレジットカード購入したい場合の裏ワザ
国内の取引所は、先ほども述べた通り現状クレジットカード入金に対応していません。
そのため、クレジットカードを利用した入金をしようと思うと、以下のようなある種の裏技的なやり方になってしまいます。
- クレジットカードでキャッシングして仮想通貨を買う
- ショッピング枠を現金化して仮想通貨を買う
クレジットカードでキャッシングして仮想通貨を買う
クレジットカードを利用して支払う方法として「キャッシングを利用して現金を獲得し、仮想通貨取引所に入金する」というものがあります。
クレジットカードというとショッピング時に利用するイメージがありますが、キャッシング枠が付帯しているカードなら、キャッシングで現金をおろすことが可能です。
その現金をで仮想通貨を購入すれば、一応クレジットカードで仮想通貨を購入したことになります。
なお通常のキャッシングの場合は申し込み時に審査がありますが、クレジットカードでのキャッシングの場合、既にクレジットカードカードの審査に通っているため、キャッシング枠に空きがあれば審査を経なくても使用できます。
ショッピング枠を現金化して仮想通貨を買う
また、裏技的な方法になりますが「ショッピング枠を現金化する」という方法があります。
現金化とは、ショッピング枠を利用して現金を得る方法のことをいい、専門の業者も存在しています。現金化によって得た現金で仮想通貨を購入すれば、一応クレジットカードで仮想通貨を購入したことになります。
業者を利用する場合、業者が指定する商品をカード決済で購入し、買い取り業者に買い取ってもらうといった形で現金化を行います。
また業者から商品を購入し、そのキャッシュバックで現金を受け取るという方法もあります。
ストラップ等の商品を購入し、購入額の何割かをキャッシュバックしてくれます。
また自分で商品を購入し、それを再度メルカリやヤフオク等で販売するという現金化の方法もあります。
うまく商品を選べば、高い還元率で現金化が可能です。
カード会社は、クレジットカードの利用にあたって様々な取り決めをしています。
現金化が法律違反というわけではありませんが、会社によっては現金化を厳禁としているところもあります。露骨なことを繰り返すと場合によっては強制解約になることも考えられるので、注意が必要です。
そのため、どうしてもこの方法を行う場合は事前に利用規約を確認し、自己責任のうえ行うようにしてください。
実際に現金化のしやすい新幹線のチケットなどを頻繁に購入すると、現金化を疑われるようなケースもあるようです。
仮想通貨が貯まるクレジットカード
国内の取引所の1つであるbitflyerが発行する「bitflyerクレカ」は利用額に応じてポイントの代わりに仮想通貨が貯まるクレジットカードです。
一般カードである「bitflyer Credit Card(年会費無料)」と上位カードの「bitflyer Platinum Card(年会費16500円、初年度無料・年150万以上利用で翌年の年会費無料)」があり、前者は利用額の0.5%、後者は利用額の1%のビットコインが還元されます。
またプラチナカードの方は旅行傷害保険やショッピング保険、空港ラウンジ利用権や「MasterCard Taste of Plemium」といった特典が付帯しています。
まとめ
ここではクレジットカードで仮想通貨を買う方法について紹介しました。
クレジットカードを利用したい場合は「海外の取引所を利用する」のが、現実的だと思います。
国内の取引所を使いたい場合、裏ワザを使わなければ買えないのが現状です。
将来カード会社が問題ないと判断した場合、再び買えるようになる可能性もないわけではありませんが、当面はそういった可能性は低いかもしれませんね。
